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VRは成長への突破口?非ゲームでも導入企業が増加

ニュース

2016/06/04 07:00 更新

Oculus RiftやHTC ViveのようなVRHMDがリリースされ、PlaystationVRの発売も控える2016年を「VR元年」と呼ぶメディアも少なくありません。メディアではゲーム中心の露出が多く、VRにはそのイメージが先行しますが、VRそのものは様々な利用価値が見込まれ、多くの産業へのインパクトが期待されています。

そして、企業サイドから見ても新たな成長のキーとしてVRを捉えているケースも多いのではないでしょうか。

Oculus Rift

https://www.oculus.com

VRを事業に導入する米企業が増加

ゲーム以外のビジネス分野では、企業はVRをどのように活用しようとしているのでしょうか。

ロイターは、ますます多くの米企業がVRに新たな利益を期待するようになっていると報じ、企業がVRHMDを利用して販売促進・コスト削減を図ろうとしていることに注目しました。経済に新たな成長分野も少なく継続的な成長が難しいなか、多岐にわたる企業が成長への突破口としてVRを採り入れつつあると語っています。

販売促進での活用事例として、スノーモービルのメーカーが顧客に新モデルのバーチャル試乗をさせる例や、イベントチケット販売会社が、購入前に座席からの見え方をチェックできるようにする技術を開発中だと伝えています。またVRを導入している家具販売会社もあるようです。

遊園地のシックス・フラッグスでは、既存のジェットコースターにサムスンのGearVRを装着させたVRジェットコースターというアイディアが採用されています。新規アトラクションを建設するような多大な費用をかけることなくジェットコースターを真新しいものとして打ち出すことができ、新規アトラクションの建設コストが削減されるというメリットを感じているようですが、これはVRを活用した既存産業の進化、イノベーションというべきかもしれません。

また、ロイターはVRを事業に導入する企業の数は増えているものの、今のところVRはビジネスに大きなインパクトをもたらすものではないという見方も伝えています。

現在、VRを導入する企業は消費者の関心を引きつけることができるため競合他社も採用し、一層採用率が高まるようになるはずだと米投資ファンドのマイケル・クッジョーノ氏はロイターに語っています。

VRそのものへの関心というよりは、VRを導入しないことによる競争優位性の低下防止の為にVR導入企業が増加するような事が多発すれば一種のバブルのような状態に発展する可能性も有り得ます。

中国ではVR市場が4年以内に9000億円規模に成長との予想

ビジネスにVRを導入することによる発展の可能性、またVRが開く新市場への期待感は中国でも非常に大きいようです。ブルームバーグは市場調査会社カナリスが今年3月に公表した予測について伝えていますがそれによると、VRHMD(サムスンの「Gear VR」やGoogleの「Cardboard」は含まない)の世界全体での年内の出荷数は約630万台に上り、そのうち40%が中国への出荷になるといいます。また中国のモバイルインターネット調査会社iiMedia Researchによると、昨年15億元(約251億円)規模だった中国のVR市場は2020年までに550億元(約9223億円)規模に達する見通しだといいます。

中国は輸出・製造業主体の経済から、内需・サービス主導の経済へと転換を図っています。ブルームバーグは習近平国家主席はイノベーションならびに重工業への依存度引き下げによって、減速している経済を支えようとしている、と語ります。中国のインターネット企業大手3社(バイドゥ、アリババ、テンセント)は、国内のVR関連スタートアップ企業に投資を行っています。

米国や中国など各国で加速するVR投資は日本にいても実感として感じる機会は少ないかもしれません。とはいえ、国境を越えてシェアを奪い合う市場になる可能性も十二分に考えられますので、引き続き注視すべきでしょう。

それでは、また!

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